新NISAの運用実績|S&P500に280万円を積み立てた結果
2024年から新NISAで積み立てているSBI・V・S&P500は、元本280万円に対し、2026年9月19日時点で評価額357万1,300円になりました。差額の含み益は77万1,300円です。
こんにちは、ワニ太郎です。40代の会社員で、2019年から積立投資を続けています。前回は旧つみたてNISAに残している楽天VTIを紹介しました。今回は、その後に始めた新NISAの運用記録です。増えた金額だけでなく、買付が止まっていた失敗や、月10万円にした理由もお話しします。
新NISAの元本280万円が、評価額357万1,300円に
買っているのは「SBI・V・S&P500インデックス・ファンド」です。動画で公開した元本は2,800,000円、評価額は3,571,300円。評価額から元本を引くと、含み益は771,300円になります。旧つみたてNISAの楽天VTIや、クレカ積立でもらうポイントは、この数字に含めていません。

元本に対する含み益の割合は約27.5%です。ただし、これは2024年から積み立てた分の累計の割合で、1年あたりの利回りではありません。途中でお金を追加しているため、年利と読み替えることもできません。今後の株価や為替によって、評価額も含み益も変わります。
2024年・2025年・2026年の積立実績を振り返る
年ごとの元本と評価額は、次のとおりです。2024年と2025年は年末、2026年は9月19日時点なので、期間の長さが異なります。表の金額の単位は万円です。
| 確認時点 | 累計元本 | 評価額 |
|---|---|---|
| 2024年末 | 80.00 | 90.62 |
| 2025年末 | 190.00 | 236.19 |
| 2026/9/19 | 280.00 | 357.13 |

その年に積み立てた金額は、2024年が80万円、2025年が110万円、2026年は9月までで90万円でした。評価額が増えた理由には、値上がりだけでなく、自分で追加したお金も含まれます。
例えば2025年は、評価額が前年末より約145.6万円増えていますが、そのうち110万円はその年の買付額です。入金による増加と、運用による増加を分けて見ると、結果を整理しやすくなります。積立中の残高が大きくなったことを、そのまま利益と数えないのがポイントです。
自動積立でも、買付が止まっていたことがある
私は基本的に月10万円を自動で積み立てています。ところが、新NISAが始まった2024年は、口座を切り替えたときに積立設定がうまくできていませんでした。3〜4か月ほど買えていないことに気づき、設定し直したため、その年の買付額は80万円でした。
2025年も1回買付できない月があり、年間の買付額は110万円です。2026年は1月から9月までで90万円。このまま月10万円を続ければ年120万円になる計算ですが、9月時点で120万円を積み立て終えたわけではありません。
普段は、値動きを毎日追っていません。口座を見るのも2〜3か月に1回程度です。毎週のように評価額を見ていると、上がっているときに追加で買いたくなるなど、気持ちが動きやすいと感じるからです。私には、積立を自動にして日々の値動きから距離を置く方法が合っています。

ただ、「相場を頻繁に見ない」ことと「設定を確認しない」ことは別です。口座やカードを変更したときは、積立設定と買付履歴を確認したいところ。設定画面だけで安心せず、実際に買えているかまで見ることが、今回の失敗からの学びです。
月10万円にした理由は、クレカ積立のポイント
月10万円という金額にした理由の一つは、クレカ積立のポイントです。私はOliveフレキシブルペイ プラチナプリファードを使っています。動画では、自分の積立で受け取るVポイントを毎月3,000ポイントと紹介しました。
これを12か月続けた場合に換算すると36,000ポイントです。すでに1年分を受け取ったという意味ではなく、毎月の受け取りを年換算した数字です。また、ポイントは投資信託の運用益とは別の特典なので、上の含み益77万1,300円には足していません。
ここは動画を参考にする際の注意点です。公式の現在の条件では、通常の積立特典は毎月1%。年間カード利用額に応じた上乗せ分は年1回の付与です。Oliveの追加特典にも別の条件があり、誰でも月10万円で毎月3,000ポイントを受け取れる仕組みではありません。カードの種類、利用額、付与時期、年会費を含めて、自分の条件を確認する必要があります。
Vポイントは、日用品の買い物にも使っている
私はVポイントをWAON POINTへ交換し、ウエルシアの毎月20日のお客様感謝デーで、日用品などの買い物に使っています。VポイントとWAON POINTの交換は1対1ですが、ID連携などの条件があります。
動画では11月のルール変更にも触れました。ウエルシアの公式案内によると、2026年11月20日から、感謝デーで使えるポイント上限は1人1日最大5,000ポイントに変更されます。1.5倍分の買い物ができるサービスは継続します。一部の事業会社では上限が異なるため、使う店舗の案内も確認してください。
ポイントがあると日常の買い物に役立ちますが、制度は変わります。投資額を決めるときは、ポイントが減っても家計として続けられるかを考えておくと、特典の変更だけで積立方針が揺れにくくなります。
SBI・V・S&P500を選んだ理由と、保有中の費用
新しい積立先を楽天証券からSBI証券へ変えたのは、当時のポイント条件をよいと感じたためです。銘柄は、保有中の費用を抑えたいと考え、SBI・V・S&P500を選びました。
このファンドは、米国の代表的な株価指数であるS&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する成果を目指します。実質的な主要投資先はバンガードのS&P500 ETFです。米国企業に分散して投資できますが、米国市場全体の下落や為替の影響までなくなるわけではありません。為替ヘッジは行わず、元本は保証されていません。交付目論見書で仕組みとリスクを確認できます。
投資先ETFの費用を含めた実質的な信託報酬の負担は、税込・年率0.0938%程度です。100万円にこの率を掛けると年938円、月平均で約78円という目安になります。これは残高が一定と仮定した単純計算で、毎年938円の請求書が届くわけではありません。信託報酬は運用中に日々計上され、ファンドの財産から支払われます。
さらに監査や売買などの費用が別途発生するため、0.0938%だけで保有にかかる全費用を表せるわけではありません。詳しくは運用会社の費用・リスクの案内をご覧ください。
旧つみたてNISAの楽天VTIは、楽天証券で保有を続ける
新NISAの積立先をSBI証券にしても、旧つみたてNISAで買った楽天VTIは、売らずに楽天証券で持ち続けています。旧口座の商品を新NISAへ移したのではなく、新しく買う分の積立先を変えた形です。
旧制度の商品は、新NISAとは別枠で管理され、旧つみたてNISAの非課税期間も購入年を含めて20年間のままです。旧制度から新NISAへのロールオーバーはできません。金融庁の案内にも、制度終了後すぐに売る必要はないことが説明されています。
元本191.8万円の楽天VTIをどう積み立ててきたかは、前編の記事「旧つみたてNISAの運用実績」にまとめています。前編の評価基準日は2026年9月18日、この記事は9月19日です。それぞれの記録としてご覧ください。
積立を続けるために、金額と確認の仕組みを決める
新NISAでS&P500に積み立てた280万円は、2026年9月19日時点で357万1,300円になりました。ただ、ここまでの実績が、そのまま今後も続くとは限りません。私自身は、下がる場面があっても淡々と積立を続けたいと考えています。
月10万円は、私が選んだ金額です。新NISAのつみたて投資枠は年間120万円ですが、枠を使い切る義務はありません。家計に必要なお金や近く使う予定のお金を確保したうえで、無理なく続けられる金額を考えることが大切です。制度の上限は金融庁のNISAの案内で確認できます。
今回、私の記録から参考にしていただきたいのは、入金と運用益を分けて見ること、自動積立が動いているか確かめること、ポイントの条件変更も把握することです。増えた金額と一緒に、続け方や失敗も共有していきます。
本記事は個人の体験と運用記録の紹介です。投資には元本割れのリスクがあり、過去の実績は将来の成果を保証しません。
YouTubeの動画とXも、ぜひチェックしてください
今回の口座画面や年別の表は、新NISAのS&P500運用実績を紹介したYouTube動画でもご覧いただけます。前編と合わせて、積立の変化を振り返っていただければと思います。
今後の記録は、ワニ太郎のYouTubeチャンネルと、X(@mileage_points)でも発信します。チャンネル登録とフォローも、よろしくお願いします。
参考資料・元動画
運用実績は、2026年9月21日公開の元動画に表示された年別表と評価額に基づきます。制度・費用・ポイント条件は2026年10月9日に公式情報を確認しました。
- 元動画:ワニ太郎 新NISAでS&P500に280万円を入れた結果
- SBIアセットマネジメント 費用・リスク
- SBI・V・S&P500 交付目論見書(2026年6月17日)
- 三井住友カード つみたて投資の条件・ポイント付与率
- WAON POINT公式 Vポイントとの交換
- ウエルシア お客様感謝デーと利用上限の変更
- 金融庁 NISAを知る
- 金融庁 2023年までのNISA